イ・ギシク兵務庁長が、体育・芸術要員の特例制度廃止に言及した。

イ・ギシク兵務庁長は5月2日、ソウル兵務庁で行われた聯合ニュースとのインタビューで、芸術・体育要員を含む補充兵制度導入当時に比べて、環境や国民の認識、兵役志願者数などが変化したと明らかにした。

彼は「体育・芸術要員となる基準を国民が共感できるよう全面的に再検討し、専門研究要員や産業機能要員は国家競争力を高め、国家産業発展のため政府重点育成事業を中心に支援する」とし、「公衆保健医師制度などの公益分野は、疎外されることなく、すべての国民に貢献できる方向で検討したい」と述べた。

続いて、「体育・芸術要員の特例制度がなくなる可能性もあるが、まだ決まっていない」とし、「BTS（防弾少年団）の全メンバーが現役で入隊し、誠実に服務することで、兵役履行の公平性の側面で肯定的なシグナルを与えた」と評価した。

BTSは全メンバーが国防の義務を果たしている。グループ活動再開の時期は、全メンバーが満期除隊する2025年6月だ。これに先立って、ジンが今年6月12日、J-HOPEが10月17日に除隊し、個人活動を開始する。

彼ら除隊後もBTSとして活発な活動を続けていく予定だ。活動のため、昨年9月に所属事務所BIGHIT MUSICとの信頼関係を基に2度目の再契約を締結した。

HYBEは、BTSとの再契約を発表し、「再契約締結をきっかけに、望まれているBTSの2025年の完全体の活動を共にすることができるようになった。HYBEとBIGHIT MUSICはBTSの地位がより一層強化されるよう、可能なすべての支援を尽くす」とコメントした。

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